シトロエンのリコール情報 | 令和2年9月17日リコール届出

令和2年9月17日に、令和元年6月21日～令和元年8月29日に輸入されたシトロエン計113台についてリコール届出が国土交通省に提出されました。

こちらの記事では、今回リコール届け出がされたシトロエンの詳しい情報についてご紹介いたします。また、リコール対象車の検索方法やリコール対象車となったときの対応方法のほかリコール対象車をお得に廃車する方法についてもご紹介いたします。ぜひ参考にしてみてください。

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シトロエン令和2年9月17日リコール情報
リコール対象車の検索方法
所有している車がリコール対象車になったら
まとめ

シトロエン令和2年9月17日リコール情報

令和2年9月17日にリコール届出がされたシトロエン対象車および不具合状況と改善内容についてご説明いたします。ご自身が所有する車がリコール対象車かどうかご心配の方は、車検証をお手元にご準備のうえ照らし合わせてご確認ください。

シトロエン令和2年9月17日リコール届出の対象車

令和2年9月17日にリコール届出がされたシトロエン対象車は以下になります。車検証に記載されてある通称名、型式、車台番号を照らし合わせてご確認ください。

通称名：C4ｽﾍﾟｰｽﾂｱﾗｰ、C5ｴｱｸﾛｽ
型式：3DA-B787AH01、3DA-C84AH01
車台番号：VF73AEHYRKJ576681～VF73AEHYRKJ738802、VR7AJEHZRKL029235～VR7AJEHZRKL087130
リコール対象車台数：計113台

シトロエンの不具合状況と改善内容

今回リコール届出がされたシトロエン不具合状況は、エンジンコントロールユニットにおいて制御プログラムが不適切なため、長時間市中走行した後に急激な加速をした際、尿素ＳＣＲシステムが正常に作動していないと誤診断し警告灯が点灯するおそれがあるとのことです。改善内容としては、全車両エンジンコントロールユニットを対策プログラムに書き換えを行います。

リコール対象車の検索方法

所有している車がリコール対象となった場合、基本的には自動車メーカーからリコール通知が届きます。しかし、住所変更登録や名義変更登録などを行っていない場合などは、リコール通知が届かないケースも考えられます。では、そのような場合リコール対象車かどうかをどのように調べればよいのでしょうか？つぎに、リコール対象車の検索方法についてご紹介いたします。検索方法は簡単ですので、気になる方は一度調べてみてはいかがでしょうか。検索する際は車検証をご準備ください。

アプリを使ってリコール検索

リコール対象車かどうかをスマートフォンで簡単に調べることができる「リコール情報検索」という便利なアプリがあります。このリコール情報検索アプリは、国産四駆自動車（乗用車・トラック・バス）、国産二輪車（原付第一種・原付第二種・軽二輪車・小型二輪車）が検索対象車両となっています。車台番号を直接入力または車検証に記載されているQRコードの読み取りを行うだけで、簡単に車のリコール検索が行えます。以下のリンク先からアプリをダウンロードすることが可能ですので、気になる方はぜひ試してみてください。

GooglePlay（Android）からリコール情報検索アプリをダウンロード

Apple Storeからリコール情報検索アプリをダウンロード

リコール・不具合情報検索システムを使ってリコール検索

リコール・不具合情報検索システムとは、リコール対象車かどうかをパソコンなどから簡単に調べることができる国土交通省のシステムです。リコール・不具合情報検索システムは、自動車のほかチャイルドシートやタイヤのリコール検索も行えます。また、国土交通省には自動車の不具合情報ホットラインという、自動車やチャイルドシート、タイヤの不具合情報を収集しているホットラインが存在します。自動車やチャイルドシート、タイヤに異常を感じたときや不具合が発生したときは、自動車の不具合情報ホットラインに問い合わせをしましょう。

自動車メーカーのホームページからリコール検索

各自動車メーカーのホームページからもリコール対象車の検索を行うことが可能となっています。四輪車と二輪車ともに検索可能でリコール・改善対策・サービスキャンペーンの検索に対応しています。検索方法は、車検証に記載されている車台番号を入力するだけですので簡単です。検索してみたけれどどこを見るのかよくわからないといった方などは、所有している自動車メーカーに直接お電話で問い合わせをしてみても良いでしょう。

所有している車がリコール対象車になったら

所有している車がリコール対象となった場合、どのような対応をすれば良いのでしょうか？所有者がするべきこととは？所有している車がリコール対象車となった場合でも、決して焦る必要はありません。きちんと対応をすれば問題はありません。所有している車がリコール対象となった場合に対応すべきことについて詳しくご説明いたします。

自動車メーカーへの連絡

所有している車がリコール対象車になったら、まずは自動車メーカーへ連絡をしましょう。リコール対象となった車は自動車メーカーのディーラーが回収し、無料で点検・修理を行います。どこの修理工場や整備工場でも良いというわけではないですので、注意しましょう。リコール通知が届いている方であればリコール通知に記載されている問い合わせ先に連絡を、リコール通知が届いていないという方は自動車メーカーやディーラーにに直接問い合わせをしましょう。

はやめの点検・修理を

自動車メーカーへ連絡をしたら案内をしてくれると思いますので、案内に沿ってはやめに点検・修理をしてもらいましょう。リコール制度に有効期限はありませんが、リコール制度は未然に故障や事故などを防ぐための制度ですのではやめの対応が望ましいです。また、自動車メーカーによる点検・修理は無料でしてもらえますので、費用の心配などはいりません。しかしリコール対象箇所以外にも不具合などがある場合には、リコールと通常修理は分けて考えられますので、通常修理の分は費用がかかるということを頭に入れておきましょう。

中古車購入であっても対象

リコール制度というのは、新車購入はもちろん中古車購入であっても対象となっています。また、中古車の購入を考えている場合はリコール対象歴があるかどうか、リコール対応はきちんとされているかどうかを確認しておくのも良いでしょう。購入しようとしている中古車がリコール対応がきちんとされているかどうかの確認は、リコール対策整備済みステッカーが貼られているかどうかで判断することが可能です。リコール対策整備済みステッカーは、整備した部位に貼られていることが多いです。わからない場合は各自動車メーカーに問い合わせてみましょう。

まとめ

今回は令和2年9月17日に、リコール届出されたシトロエンの詳しい情報についてご紹介させていただきました。車のリコール制度についてをご紹介しましたが、いかがでしたでしょうか？自動車のリコール届けの件数は、2018年.2019年と2年連続年間約400件となっており多い傾向があります。これは、各自動車メーカーがリコール届けに敏感になっており、情報開示に協力的であるという見方も出来ます。所有している車がリコール対象車となることは決して珍しいことではなく、だれにでも起こりうることです。もし所有している車がリコール対象車となった場合は、はやめに対処をしておきましょう。